大学入試の方法のひとつに「学校推薦型選抜」があります。かつて推薦入試と呼ばれていた学校推薦型選抜は、特に私立大学への入学方法として多く用いられています。一方で原則専願となるため、他に志望校がある場合は、学校推薦型選抜を使うか迷う受験生も多いでしょう。
学校推薦型選抜は、一部の大学や条件で併願が認められている場合があります。今回は、学校推薦型選抜で併願が認められるパターンとともに、併願を希望する場合にやるべき対応、自己推薦書での作成ポイントについてご紹介します。
学校推薦型選抜で併願が認められる・認められないケース
学校推薦型選抜とは、大学が提示した条件を満たす生徒を学校長が推薦する入試選考方法です。広大な範囲の受験勉強が必要となる一般入試と比較し、日ごろの活動や成績が合否の判定ポイントの多くを占めます。
学校推薦型選抜は学校長の推薦を受けて出願するために、基本的には他の大学との併願は認められず、合格すれば入学しなければいけない専願での出願となっています。
一方で、学校推薦型選抜でも併願が認められるケースもあります。学校推薦型選抜の種類を踏まえた、併願が認められる・認められないケースを解説します。
公募制推薦は私立大学で併願できる場合がある
学校推薦型選抜には、公募制推薦と指定校推薦があります。公募制推薦とは、条件を満たせば誰でも学校長の推薦を受けて出願できる推薦入試試験です。国公立、私立大学ともに実施しています。
公募制推薦には、高校の成績と面接、小論文などで判断する「一般推薦」、部活動での活躍や資格取得など受験生の個性や能力で評価をする「特別推薦」、大学のある地域の居住者など、特定の条件を満たした受験生のみ出願可能な「特別枠」などがあります。
国公立大学で実施している公募制推薦は、ほとんどが専願です。私立大学の公募制推薦は専願のみのところもあれば、併願が認められている大学もあります。
指定校推薦はほとんどが専願
もうひとつの学校推薦型選抜である指定校推薦とは、大学側が指定した高校から学校長の推薦を受けた生徒が出願できる推薦入試試験です。国公立大学では実施がなく、私立大学でのみ実施されています。
指定校推薦は募集枠が非常に少ないため、希望者が多い場合校内選考が行われます。日ごろの成績や活動内容、態度などが選考の基準です。校内選考で選ばれた生徒のみが指定校推薦を受けられます。
指定校推薦は合格率が非常に高い一方、学校の代表として推薦されるためほとんどが専願です。合格した場合には出願した大学へ入学しなければいけません。
一般入試での併願は可能
学校推薦型選抜を利用しての併願は認められていないものの、学校推薦型選抜を受けつつ、一般入試を受けることも可能です。学校推薦型選抜で不合格となった場合、他の大学を一般入試で受けるのはもちろん、同じ大学の一般入試を受験することもできます。
合格を辞退したうえで併願が許可される場合がある
専願の学校推薦型選抜を利用して合格した場合、その大学に入学をしなければいけません。
ただし、特別な事情があり学校長に認められた場合、学校推薦型選抜で合格した大学へ「入学辞退届」を提出し、他の大学への学校推薦型選抜の利用や一般入試での合格が認められる場合があります。
学校推薦型選抜を併用したいときの対処方法
学校推薦型選抜はほとんどが専願の一方、一部の大学では併願が認められています。学校推薦型選抜を併願したいときには、以下の対応を行いましょう。
- 受けたい大学の条件を確認する
- 高校に併願可能か確認する
- 学校推薦型選抜への準備をしておく
- 一般入試への準備をしておく
それぞれの対応方法について解説します。
受けたい大学の条件を確認する
学校推薦型選抜には、大学ごとに募集要項があります。募集要項に併願の可否について記載がないかを確認してみましょう。
もしも併願についての記載がない場合には、学校推薦型選抜で他の大学との併願が禁止されていないとも解釈できます。受験を希望している大学へ併願について問い合わせをしてみるのも有効です。
高校に併願可能か確認する
学校推薦型選抜を行っている大学側が併願を禁止していない場合でも、通っている高校側で学校推薦型選抜についての規定を設けている場合があります。高校で学校推薦型選抜の併願ができないかどうかを確認してみましょう。
高校側の学校推薦型選抜の可否を確認するまえに、以下の情報を調べておきます。
- 併願受験の前歴
- 併願受験が認められる条件
- 調査票発行権限の所在
自分が通っている高校で、かつて学校推薦型選抜を併願した先輩がいないか情報を集めてみましょう。もしも併願をした先輩がいた場合、どのような条件なら併願受験が認められたのかについても合わせて調べます。
併願を希望する場合には、複数の大学へ調査票を送ることにもなります。学校推薦型選抜の合否を決める、調査票を発行するのは誰かについても調べておきましょう。情報を調べるうえでは、担任のほかにも進路指導の担当教師や学年主任に聞き取りをするのが重要です。
通っている高校に学校推薦型選抜での併願が認められた前歴があれば、条件を提示したうえで担任へ併願を認めてほしいと交渉する材料にもなります。担任が併願を認めない場合には、保護者や学年主任や教頭、学校長などを巻き込んでの交渉に進みます。
学校推薦型選抜への準備をしておく
学校推薦型選抜に合格するには、一般入試とは異なる対策が必要となります。併願が認められた場合、合格の可能性を広げるために学校推薦型選抜への準備を怠らないようにしましょう。
学校推薦型選抜は大学によって異なりますが、以下の要素によって合否が判定されます。
- 高校での成績
- 高校での活動
- 学力検査
- 実技
- 小論文
- 面接
学校推薦型選抜の合否で大きなウェイトを占めるのが、学校から大学へ提出される調査票です。調査票には高校での学習成績の状況、学習成績概評、部活動や生徒会活動、課外活動の実績が記載されています。
高校での学習成績の状況は、高校1〜3年生の1学期（または前期）までの全教科の評定の合計を、教科数で割って算出されます。全体の学習成績状況に応じてA～Eの学習成績概評が出され、記載されます。
高校での学習成績は学校推薦型選抜の受験条件にも含まれているため、定期テストで良い成績を残せるようにしましょう。提出物や授業態度なども評価に入ります。
調査票には部活動や生徒会活動、課外活動での実績も記載されます。特に公募推薦の特別推薦や特別枠での受験の場合、部活動での実績や課外活動での経験が重視されます。
学校推薦型選抜では学力検査や実技試験、小論文や面接などが実施され合否判定に影響します。受験する大学の情報を集め、過去の傾向を把握して対策をしておきましょう。学校推薦型選抜の小論文や面接対策の参考書を活用するのも有効です。
一般入試への準備をしておく
学校推薦型選抜を受験しつつ、不合格となったときのことを考えて一般入試を併願する方法があります。学校推薦型選抜への対策をしつつ、一般入試への準備をしておくのが重要です。
学校推薦型選抜では自己推薦書対策も重要
学校推薦型選抜で提出する書類には、学校側が用意する調査票や推薦書のほか、自分で作成する自己推薦書があります。自己推薦書は、志望理由書や自己PR書とも呼ばれています。
学校推薦型選抜を突破するための自己推薦書の作成ポイントは、以下の通りです。
- 自分のことを知る
- 大学のことを知る
順に解説していきます。
自分のことを知る
自己推薦書には大学を志望する動機や、大学に入学したい意思を盛り込みます。志望動機や入学意思を作成するために必要なのが、自己分析です。以下のポイントを踏まえて自己分析を行いましょう。
- 高校で取り組んだこと
- 自分の考え
- 将来の夢や就きたい仕事
- 大学を志望したきっかけ
大学のことを知る
大学の志望動機や将来の展望を盛り込むためには、大学に関する情報を仕入れるのも重要です。大学の研究を行い自己推薦書に盛り込みましょう。
- 大学にある学部やコース
- 卒業生の進路
- 大学の歴史や立地
学校推薦型選抜の面接対策に関しては、当ブログの「学校推薦型選抜の要！面接試験では何を質問されるのか？徹底対策」という記事に詳しく載っていますので、そちらも参照してください。
学校推薦型選抜は併用できる可能性もある
学校推薦型選抜で併用が認められる、認められないケースとともに学校推薦型選抜の併用を希望するときの対処方法、自己推薦書の作成ポイントについて解説しました。
学校推薦型選抜は公募推薦と指定校推薦があり、公募推薦なら一部の大学で併願が認められている場合があります。大学の募集要項や高校での併願の前歴や認められる条件を調べたうえで、併願への準備や対策を行っておきましょう。