大学入試の総合型選抜とは？推薦・一般入試との違い

2021年の入試改革に伴いAO入試は総合型選抜、推薦入試は学校推薦型選抜へ改称されました。選抜方法ごとに出願条件や評価基準などが異なるため、しっかりと理解をしておくことが大切です。

今回は大学入試の総合型選抜について解説します。推薦入試や一般入試との違いについても解説していますので、合格に向けて入試制度を理解しておきたい方はぜひ読んでみてください。

総合型選抜とは

総合選抜型はAO入試（アドミッション・オフィス入試）と呼ばれていた入試方法です。2021年から総合型選抜と呼ばれるようになりました。

選抜基準は各大学が掲げている「求めている理想の学生像」の基準を満たした学生のみ入学できる制度です。この「求めている理想の学生像」はアドミッション・ポリシーとして、各大学・学部のホームページなどで確認できます。出願前に各大学のアドミッション・ポリシーを確認して、合致するかどうか見極めることが大切です。

総合型選抜の選考方法

総合型選抜では受験者の強い意志や人間性を評価するため、選考期間が長いのが特徴です。しかし、入学後に勉強についていけずに留年したり、退学したりといった学生がいたことから、文部科学省はAO入試から総合型選抜へ名称を変更するにあたり、下記の評価基準の改善を各大学に求めています。

• 調査書等の出願書類だけでなく、小論文・プレゼンテーション・口頭試問・実技・各教科・科目に係わるテスト、資格・検定試験の成績等）、もしくは大学共通テストのいずれかの活用が必須。
• 志願者本人の入学希望理由書、活動報告書、学修計画書等の資料を積極的に活用すること。

AO入試の際は「学力は問わない」というイメージがもたれていましたが、総合型選抜となり学力も重視されるようになりました。大学共通テストを課す大学も年々増加しています。入学後もしっかりと勉強について行けるように対策しておきましょう。また、大学によって選考方法は異なります。主に実施されている選考方法について解説します。

選抜型

選抜型は主に小論文やレポートなどの提出や、志望理由や自己推薦書などで受験者の知識や関心などを評価します。記載した内容を面接で問われることもあるため、齟齬がないように対策が必要です。積極性や社会的関心、これまでの経験などをしっかりアピールできるように努めましょう。

英語能力を評価するための小論文や自主研究の課題提出など、独自の選考方法で選抜を行っている大学もあります。

対話型

主に私立大学で導入されている選考方法です。受験者がどのような人物なのか、入学後の学習意欲、志望動機など面接を複数回実施して判断します。対話型の総合型選抜へ出願する際は各大学が掲げているアドミッション・ポリシーを充分に理解しておくことが大切です。大学ごとに出願資格も設けられているため、事前に確認しておきましょう。

総合型選抜で合格した場合、入学は必須です。そのため、どうしてもこの大学・学部で学びたいという強い意志をしっかり伝えることが大切です。

実技・体験型

実技・体験型は美術大学や芸術大学など、専門的なスキルが求められる大学で実施されている選抜方法です。大学によっては実技試験だけではなく、学科試験を実施しているところもあります。

実技型はいわゆるデッサン試験があり、体験型では実際の授業や課題を体験してもらうことで、大学の教育方針などを受験者に理解してもらうために実施されます。評価基準は大学ごとに異なるため、どのような対策が必要になるのか確認しておきましょう。

選考方法はいくつか組み合わせることも

総合型選抜では「選抜型」「対話型」「実技・体験型」をいくつか組み合わせて選考を行います。対話型のみで合否を判定する大学もあれば、書類選考に加えて小論文や面接を実施する大学などさまざまです。

難関大学や中堅上位の大学では1次審査に書類選考を実施後、2次審査に面接を行うこともあります。難関大学を受験される方は書類選考で絞られないように、しっかりとした対策をしなければなりません。気になる大学の選考方法をよく調べて、考えたうえで出願先を決めましょう。

総合型選抜と推薦入試の違い

総合型選抜と呼び名が変わったように、かつての推薦入試は2021年度入試より学校推薦型選抜と呼び名が変わりました。令和2年度では国立大学で92.7％、公立大学で97.8％、私立大学で98.3％と90％以上もの大学が導入をしています。

推薦入試と総合型選抜との違いは、出願条件や合格後は入学が必須など、制約が設けられていることです。「公募推薦」と「指定校推薦」があり、どちらへ出願するにしても高校からの推薦が必要です。推薦入試制度について解説します。

公募推薦とは

公募推薦は大学が定める出願条件を満たしていればチャレンジできる推薦入試制度で、主に国公立大学が実施している入試制度です。出身高校の校長から推薦書を得る必要があるため、推薦基準を満たせるように高校入学時から学力はもちろん、生活態度など意識をした学生生活を送ることが大切です。

国公立大学の医学部の場合、卒業後の勤務地を制限する「地域枠」の学校推薦型選抜が実施されている大学もあります。ただし、この場合、合格した際は必ず入学しなければなりません。「この地域で医師として働き続けたい」と強い意志を持っている方は検討するとよいでしょう。

指定校推薦とは

指定校推薦は主に私立大学が行っている入試制度です。学校ごとに募集枠が限られており、推薦基準を満たした上でさらに秀でたものでしか推薦書を得ることができません。

出願倍率の高い大学の指定校推薦を狙っている場合、評定評価だけではなく、資格や検定の取得など、周りと差がつけられるようなスコアを持っていることで校内選考を突破することができるでしょう。

評定評価は大学ごとに基準を設けており、難関校なら「4.0」以上と高い値を設定されているところもあります。全員が4.0以上を持っているわけですから、難関校を狙うなら「5」を取っておく必要があります。そのため、高校入学時から大学入試に向けて取り組むことが大切です。

総合型選抜と推薦入試は専願が基本

総合型選抜と推薦入試の併願出願は基本的にできません。学習意欲などを重視する総合型選抜において、併願して出願すると入学意欲が低いとみなされます。

しかし、大学受験では志望校がいくつかあり、すべり止めとして複数校を受験するケースも珍しくありません。そのため、近年では一部の大学において総合型選抜・推薦入試問わず併願出願が可能な大学も出てきました。専願・併願の出願条件や入試日程は大学ごとに異なります。志望校の情報を確認しておきましょう。

総合型選抜の併願に関しては、当ブログの「総合型選抜、併願はできる？推薦や一般入試との併用は？」という記事に詳しく載っていますので、そちらも参照してください。

総合型選抜と一般選抜の違い

一般選抜は従来の一般入試と同じ入試制度です。総合型選抜とは選考基準や出願要件などが異なります。それぞれの違いを表にまとめてみました。

総合型選抜は入試制度の特性上、専願が基本です。しかし、一般選抜と組み合わせることで併願することができます。もし、総合型選抜で不合格となっても一般選抜で再度受験することが可能です。どうしても入りたい大学であればチャレンジできる回数が多いのは大きなメリットといえるでしょう。

ただし、一般選抜は総合型選抜や推薦入試と選考基準が異なります。それぞれしっかりと対策をしておくことが大切です。

総合型選抜の受験対策は？

総合型選抜は学力が重視されないため、受験対策もしやすいと考える人もいるのではないでしょうか。総合型選抜で合格を得るために必要な対策方法について解説しましょう。

アピールできる特技・資格・活動・経験をつくる

総合型選抜では特技や資格、高校時代に培った経験や活動などが評価の際の加点ポイントです。英語検定では特に難しいとされる準1級以上があれば、難関大学で高く評価されます。

英検以外にも同じ英語なら、一般選抜でも利用されるTOEFLやTOIEC、TEAP（ティープ）などを取得してもよいでしょう。それぞれは、大学受験に関わらず取得していても損はしない検定です。特に英語力については応募要件に点数の記載が必要な企業もあるため、検定を取得しておくと就職活動時にも大きなメリットとなります。

加点できるような資格や検定がない場合でも、人とは違う自分なりの強みを見つけてアピールすることで評価されることもあります。自分の長所や強みをアピールするのは大人でも困難なこともあるため、どうしても見つけられないときは第三者に意見を求めたり、サポートしてあげたりしてください。

学習成績は平均より上を目指す

総合型選抜では出願条件に、学習成績の状況について基準を設けている大学があります。学力を重視しないとしても入学後、大学の授業についてこれなければ留年などのリスクもあります。学生の学力差を埋めるために、一定の学力基準を設けている大学があることを覚えておきましょう。

学習成績の状況は高ければ高いほど有利です。定期考査の点数はもちろん、課題を忘れずに提出することや授業態度などを真面目にこなしておきましょう。

学習成績の状況とは各教科の5段階評価の合計数を評定数で割って計算します。大学受験において確保してほしい学習成績の状況は、評定基準で4.0以上です。総合型選抜で受験するかどうか決めていなくても、4.0以上をとれるように意識して取り組みましょう。

総合型選抜の受験を意識した学生生活を

総合型選抜は志望校へ入学するためのチャンスを増やすことができる入試制度です。合格した場合、入学が必須となるため、この大学で学びたいという意思がない場合は検討したほうがよいでしょう。選考方法は大学ごとに異なるため、しっかりと対策するためにも、早めに志望校を決めておくことが大切です。

志望校が求めているのはどのような学生なのか、アドミッション・ポリシーを意識した学生生活を送ることで選考に役立つ経験や活動を得ることができるでしょう。